東京海上日動火災保険株式会社　静岡支店の採用情報 | 静岡の就職応援サイトしずキャリ2025

東京海上日動火災保険株式会社　静岡支店

明治時代、日本の産業発展を夢見て海を渡った挑戦者たちとリスクという未知の領域に挑んでから東京海上日動は140年の歴史を刻んできました。
それは140年、挑戦と共に歩んできたということ。
私たちと一緒ならば、きっと世界は変えられる。あなたと一緒なら、きっと世界を変えられる。
未来を信じて一歩を踏み出せばきっと世界中の誰もが輝けると強く信じているからこそ、私たちはこれからも挑戦を続けていきます。

静岡県静岡市葵区紺屋町17-1 葵タワー13Ｆ

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求める人物像・選考基準 HUMAN RESOURCES TO SEEK

こんな人と仕事をしたい（求める人材像）

「自ら考え、発信し、行動する個性豊かな人材」
具体的には
●相手の立場に立って誠実に行動し多くの人から好かれる学生。また何事に対しても高い達成意欲を持っている学生
●強制される事の少ない学生生活の中でも、自らの気づきや問題意識があり、それに沿って取り組むべき目標、課題を定めている学生
●自らが設定した目標・課題に対して、困難な状況に直面したり、達成が難しいと思われる場合でも、気概を持って目標に向かい主体的に行動しているバイタリティあふれる学生
●関係者の意図を正しく理解し、周りを巻き込み、かつ良い影響を与えながら行動している学生

募集要項 REQUIREMENTS

職種: エリアコース
仕事内容: 国内・海外営業（損害保険の引受など）、損害サービス（損害の調査・保険金の支払）、商品開発、営業支援、資産運用、情報システム、一般管理、海外事業など
勤務地: ＜静岡エリア＞
・静岡（静岡市葵区紺屋町１７－１　葵タワー）
・清水（静岡市清水区小芝町３－４５　清水東京海上日動ビル２F）
・三島（三島市文教町１－９－１１　Z会文教町ビル）

＜浜松エリア＞
・浜松（浜松市中区板屋町１１１－２　浜松アクトタワー）
★エリア型従業員は、本人の同意なしに住居の移転を伴う転勤はありません。また、全国各地にも部店があります。詳細は当社採用ホームページをご確認下さい。
勤務時間: 9：00～17：00
休日・休暇: 完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）、5日間特別連続有給休暇（年2回取得）、育児休業制度、介護休業制度、その他リフレッシュ休暇など各種特別休暇あり
採用(予定)人数: 未定
採用実績校: 中央大学、立教大学、同志社大学、明治大学、早稲田大学、静岡大学、静岡県立大学、日本大学、静岡文化芸術大学　ほか

★県内大学出身社員も多数活躍しています！
募集学科: 文系理系を問わず全学部全学科
選考方法: 筆記選考（適性・基礎学力・作文）
面接（個人面接）
選考の流れ: マイページ登録
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エントリーシート
総合適性テスト
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面接（回数は未定）
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内々定
提出書類: 履歴書、成績証明書

職場情報 WORKPLACE INFORMATION

教育研修制度: 新入社員研修（入社後の導入研修およびフォローアップ研修）、新入社員e-Learningシステム、2・3年目社員研修、損保講座（本科・ベーシック）、所属部門別の専門性向上研修、選択制研修、選抜制研修、グローバルコース3年目グローバル研修、国内・海外派遣研修制度（MBA・LLM等/非英語圏への語学研修）、社内留学制度、自己開発支援制度ほか
勤続年数: 12.2年　※2022年3月末時点
平均残業時間（月間）: 10.6時間　※2021年時点
有給休暇の平均取得日数: 14.6日（2021年度実績）
試用期間: なし

初任給・福利厚生(待遇) START SALARY, WELFARE PROGRAM

初任給: ＜エリア総合職＞
4年制大卒/18万9,350円（2021年度実績）
短期大学卒/17万8,730円（2021年度実績）
大学院修士課程卒/20万470円（2021年度実績）

＜エリア総合職・ワイド型＞
A.本拠地から転居を伴う事業所へ配属の場合
4年制大卒/20万8,290円（2021年度実績）
短期大学卒/19万6,610円（2021年度実績）
大学院修士課程卒/22万520円（2021年度実績）

B.本拠地から転居を伴わない事業所へ配属の場合
4年制大卒/19万3,140円（2021年度実績）
短期大学卒/18万2,310円（2021年度実績）
大学院修士課程卒/20万4,480円（2021年度実績）
諸手当: マイチャレンジインセンティブなど
昇給: 年1回
賞与: 年２回
保険: 社会保険／雇用保険、健康保険、厚生年金保険、労災保険
福利厚生: 厚生施設／保養所、テニスコート、グラウンドほか各種運動施設
その他／財形貯蓄制度、社員持株会制度、企業年金基金ほか